S-14-2について

成果目標

熱帯、温帯、寒帯における生態系保全による緩和策と適応策の統合的評価

研究概要

生態系はそれ自体が炭素蓄積や気候調整などの機能を持つと同時に気候変動がもたらす気温上昇、海面上昇、高波、山火事等の自然災害リスクの削減効果を持ちます。そのため、生態系の保全は、気候変動問題に対する緩和策と適応策の両者に有効になりえます。他方、人間活動による現世代の経済利益と、生物多様性および生態系サービスの喪失がもたらす将来世代も含めた生態リスク増大との間にはトレードオフが存在します。複数の政策シナリオによる今後の生態系サービス変化の将来予測、全球的及び局所的な緩和策と適応策の両得及び得失相反の関係を明らかにし、統合策への一助とします。 そのため、陸域生態系の強靭化または脆弱化がもたらす災害リスクへの影響を明らかにし(サブテーマ(2))、沿岸生態系の分布情報整備と緩和適応策に資する生態系サービスを評価し(サブテーマ(3))、沿岸生態系の緩和・適応機能の応答を定量的に予測し経済的に評価し(サブテーマ(5))、森林生態系における生物種間相互作用と生態系サービスへのマクロスケールの影響予測にもとづいた緩和策と適応策の統合評価を行い(サブテーマ(4))、これらを統合した気候変動と気候変動対策の生態系サービスへの影響評価を明らかにします(サブテーマ(1))。

スケジュール進行状態

平成27年度からのS-14-2全体の研究進行です。年々新しい内容が追加され軌道修正しつつ進行しています。

今後の目標